介護用品の利用制度とレンタルでかかる費用は?
歳を重ねると体が衰えてきたり、
病気によって自由が効かなくなったりしますよね。
そんな時に必要になるのが介護用具ですが、
全てを自分で揃えるとなると
費用もかかってしまい大変です。
そこで今回はその負担を軽くしてくれる
介護用品の利用制度とレンタル費用について
お伝えしてまいります。
介護用品の利用制度とは?
車いすや歩行器など、
高齢者の生活を助ける道具を
「福祉用具」といいますが、
介護保険を使うと制度によって、
費用の１～３割の自己負担で借りたり、
購入したりできます。
上手に使えば介護者の負担を減らして、
高齢者の生活の場を広げることもできます。
介護保険で借りられる福祉用具には、
介護ベッドや車いす、つえ、
移動用リフトなど１３種類あります。
ただし、介護の必要度を示す
「要介護度」によって
使える福祉用具が決まっています。
月ごとのレンタル料がかかり、
利用者の負担割合は、
収入によっても異なります。
風呂場で使う手すりや
ポータブルトイレなどの５種類は、
レンタルではなく、利用者が購入します。
介護保険では年間１０万円を限度に、
価格の１割～３割の負担で購入できます。
福祉用具を利用したい場合は、
担当のケアマネージャーか、
近くの地域包括支援センターに相談します。
ケアマネージャーらが
利用計画を作製し、
福祉用具を取り扱う専門事業者を
紹介してもらえます。
介護用品のレンタルでかかる費用は?
福祉用具をレンタルした場合、
事業者が定期的に自宅を訪れ、
故障がないか、体の状態に
合っているかなどを確認します。
気になる点も遠慮せずに相談しましょう。
レンタル費用は事業者によっても異なりますが、
商品ごとに上限が決められています。
上限を超える商品を借りると
全額自己負担になるので注意が必要です。
商品ごとの平均額、上限額は
厚生労働省のホームページで確認できます。
車いすや介護ベッドなどは、
自費で購入することも可能です。
購入とレンタルのどちらが
良いのかについては、
例えば脚を骨折して入院した場合、
退院直後は車椅子が必要になっても、
リハビリの結果、
つえで歩けるようになる人もいます。
体の状態は良い方にも悪い方にも
変わる可能性があるので、
基本はレンタルでの利用が便利です。
●福祉用具の利用
・レンタル品は１～３割負担で利用できる
・購入品は年間１０万円を限度に価格の１～３割負担で買える
まとめ
●介護保険で利用できる主な福祉用具
■レンタル
・手すり
・スロープ
・歩行器
・歩行補助つえ
要介護２以上(原則)
・車いす
・介護ベット
・床ずれ防止用具
・移動用リフト
要介護4、5(原則)
自動排泄処理装置
■購入
・ポータブルトイレ
・入浴用いす
・簡易浴槽
など
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