不妊治療費の平均や助成制度と男性不妊の検査キットや不妊対策は?

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不妊治療費の平均や助成制度と男性不妊の検査キットや不妊対策は?

不妊とは、子供を望んで夫婦生活を
1年間続けてもできない状態ですが、

日本で不妊に悩む夫婦は
5.5組に1組に登ります。

そこで今回は、
不妊治療費の平均や助成制度と

男性不妊の検査キットや対策グッズについて
お伝えしてまいります。

  

不妊治療費の平均や助成制度は?

不妊治療で生まれる赤ちゃんは増えており、
2016年に国内で行われた

体外受精で生まれた赤ちゃんは
約5万4000人で、過去最多を更新しました。

その数は17人に1人あたります。

こうした治療には多額の費用がかかり、
公的な医療保険は利きません。

治療技術が高度になるのに伴い、
治療費も高額化の傾向です。

不妊治療の中で代表的なものが体外受精です。

不妊治療の体験師やらでつくる
NPO法人「Fin」が2018年に
768人を対象に調査によると、

1回の体外受精にかかる平均治療費は
「30万~50万円未満」が44%で、
「50万円以上」(43%)などと続きました。

前回2013年の同調査(対象1081人)と比べると、
「30万~50万円未満」は8ポイント減った一方、
「50万円以上」は16ポイント増えました。

治療費を助成する国の制度もあり、
体外受精や顕微授精など
高度な不妊治療が必要となる夫婦が対象です。

限度額は1回15万円で女性だけではなく、
精子を取り出す手術をする
無精子症などの男性も対象です。

初回の治療に限り、限度額の2倍の
30万円になるのは女性だけでしたが、
2019年から男性も増額の対象になりました。

助成を受けられるのは
夫婦の合計所得が730万円未満で、
かつ助成が43歳未満が条件です。

助成を受けられる回数は、
治療開始時に女性が40歳未満なら6回、

40歳以上43歳未満なら3回までですが、
助成を拡充する自治体もあります。

東京都では所得制限の上限を
905万円未満に引き上げました。

男性の初回治療の増額は、
「男性不妊」に関する
社会的な啓発にもなります。

所得制限によって助成を受けられない夫婦も
多くいますので、対象条件の緩和が待たれます。

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男性不妊の検査キットや不妊対策は?

晩婚化や晩産化が進み、
不妊治療は注目されてます。

不妊治療はかつて女性が行う
イメージが強かったですが、

不妊の原因の半分は男性にあるとされ、
治療への男性の意識も変わりつつあります。

世界保健機関(WHO)の報告でも、
不妊の原因の約半数は
男性にあるとされており、

カップルが協力して妊活に取り組めば、
費用や時間の節約、

精神的な負担軽減などに
つながると期待されています。

また、男性の認識も高まっているので、
夫婦で協力して医療機関で
治療を始めてみてはいかがでしょうか?

様々な男性用の妊活製品や
サービスも登場しています。

2018年からインターネットなどで
販売中の精液成分郵送検査キット
「バディチェック」は、

自宅で精液を採取して投函すれば、
2~3週間で、精子の質に影響する

亜鉛などの成分を、スマートフォンや
パソコンで確認出来ます。

店舗では購入しづらいという男性に使ってもらい、
受診のきっかけにしてください。

不妊治療が始まってから、
補助的に使える商品も出てきました。

男性向けのふにんたい作製品を開発する
「ミツボシプロダクトプランニング」は、

精巣の温度上昇が正常な精子の
形成に悪影響を与えることから、

発熱時などに陰のうに貼って冷やす
「クリーニングシート」や、

陰のうの温度上昇リスクを防ぐ
「冷却トランクス」といった製品を販売しています。

専門の医療機関や大学病院の売店、
インターネットなどで扱っていて、
約1万人が購入しています。

まとめ

いかがだったでしょうか?

男性は体面を気にするなどして、
検査に踏み切るタイミングが遅れがちですが、

加齢とともに精子の状態は悪くなるので、
実はタイムリミットがあります。

子宝に恵まれれば育児も2人で
一緒にするものですから、

妊活も2人で相談しながら
取り組んでくださいね。

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