脳卒中相談窓口とはどのようなもの?

2023/11/17

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治療法の進歩で脳卒中患者の
救命率が向上する中、

回復後の生活まで支える仕組みが
重要になっています。

今春までに、全国約250ヶ所の医療機関に
患者や家族の相談窓口が設置されました。

再発の不安や就労、
医療・福祉制度の手続きなど
様々な悩みや疑問に対応します。

そこで今回は、
脳卒中の窓口相談について
お伝えしてまいります。

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脳卒中相談窓口とはどのようなもの?

脳卒中には脳血管が詰まる
「脳梗塞」のほか、

「脳出血」と「くも膜下出血」があります。

国の2020年調査では
約146万人が療養中でした。

国や学会は長年、
発症直後の「急性期」に救命や、
後遺症を減らす治療を

確実に提供する体制の整備に
力を注いできました。

現在は、集中的にリハビリを行う
「回復期」や、症状が安定し、

自宅などで過ごす「生活期」まで
患者を支援する取り組みも進めています。

日本脳卒中学会は2022年度、
24時間体制で高度治療を行う

拠点病院（一次脳卒中センターコア施設）の
認定を開始。

認定要件の一つに
「脳卒中相談窓口」の設置を挙げました。

これに伴い2023年３月現在で北海道から
沖縄まで251ヶ所に窓口が誕生しました。

主に対応するのは看護師や
医療ソーシャルワーカーです。

１人以上は、学会の講習を受けた
「脳卒中療養相談士」です。

医師や理学療法士らリハビリ専門職、
薬剤師や管理栄養士らも加わり、
様々な相談に応じるのが特徴です。

現在、利用できるのは原則、
自施設の患者や家族に限られます。

●脳卒中の相談窓口
・設置場所
高度な脳卒中治療を行う
拠点病院(全国251ヶ所)
・対象
原則、自施設の患者・家族
・対応者
「脳卒中療養相談士」の看護師や
医療ソーシャルワーカーら

患者や家族の相談内容は
時間とともに変化します。

急性期は、治療法や治療が
一段落した後の転院先探しが気がかりです。

回復期は、まひや高次脳機能障害など
後遺症を受け入れるまでに葛藤があり、

自宅で利用できる医療・福祉制度の
情報も集める必要があります。

生活期は、患者は再発の不安を抱え、
家族は介護疲れが起きやすいです。

同学会の調査によると、2022年度は
１施設当たり平均243人の相談を受けました。

６０歳を超えても
働き続ける人が増えており、

今後は復職に向けた支援の充実が
課題になりそうです。

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●時間とともに変化する悩み
急性期　「どんな治療?命は助かる?」
↓
回復期　集中的にリハビリ
↓「まひや高次脳機能障害などの
↓　後遺症を受け入れることができない」
↓「利用できる医療・福祉制度を知りたい」
↓「仕事に復帰したい」
↓「車の運転を続けたい」
↓
生活期
↓「再発しないために気を付けることは?」
↓「介護に疲れた」
↓
『相談窓口では、あらゆる悩みや疑問に一時的に対応する』