公衆電話を災害時に使用する上での注意点は?

携帯電話の普及により、
最近見かけなくなった公衆電話ですが、
ここ数年で使ったことがない
という人も増たのではないでしょうか?

そこで今回は、災害時に連絡に欠かせない
公衆電話の注意点と準備について
お伝えしてまいります。

公衆電話を災害時に使用する上での注意点は?

公衆電話は災害時に優先的につながって、
状況によっては無料で使えることもあります。

2011年の東日本大震災時には、
帰宅困難者らが電話ボックスなどに
列をなしたことも記憶に新しいですよね。

そのため、災害時に備えて、
平時から準備しておくことが大切です。

まず、自宅や勤務先、学校の近くなど、
自分の行動範囲内のどこに

公衆電話が設置されているのかを
把握しておきたいところです。

NTT東日本、西日本の
ホームページで検索できるほか、

NTTレゾナントの「goo防災アプリ」でも
調べることができます。

公衆電話を使ったことがない子供は、
親と一緒に確認しておくとよいでしょう。

災害用伝言ダイヤルなどの使い方も
練習しておきましよう。

家族の電話番号をスマホに登録して、
覚えてない人も多いと思いますので、
スマホの電池切れなどに備えて、
手帳などに番号を記しておきましょう。

コロナ禍では、不特定多数の人が
利用する受話器を触ることなどを
心配に思う人もいるかもしれません。

受話器に触れた手で目をこすったりせず、
利用後は手洗いや手指の消毒を
励行したいところです。

災害時に被害者が無料で使えるのが
「災害時用公衆電話」です。
　
避難所に事前に回線を引いておき、
開設時に保管場所から
電話機を持ち出して設置します。

東日本大震災後に整備が進んで、
NTT東日本管内では、

2020年9月時点で約５万台と、
同社の第２種公衆電話
（2020年３月時点で約１万台）を
大きく上回ります。

公衆電話はごく低料金で
誰でも使えることから、
限りなく公共財に近いものです。

災害発生直後の安否確認で使う人が多く、
避難所のほかコンビニなどにも
用意しておく必要があります。
　

ピーク時の1984年度には
約93万台あった公衆電話は、
携帯電話の普及などで2020年3月時点で
約15万台に減りました。

NTT東日本が2018年に行った調査では、
使用学生の77%が公衆電話を
使ったことがありませんでした。

街中の公衆電話は
「第１種」と「第２種」に分かれます。

第１種は市街地では
約500メートル四方に１台、

その他は約1キロメートル四方に
１台の設置が義務付けられています。

第２種は、駅や病院など多くの利用が
見込まる場所に設置されています。

撤去されているのは第２種で、
総務省は、これまで台数を維持していた

第１種の設置基準を緩和して、
削減の検討を始めました。

公衆電話の利用者数と
経済効率のバランスを考えると、

必要最低限の台数まで
減らさざるを得ません。

災害時の備えも、公衆無線LANを
拡充していくのが現実的とみられています。

●公衆電話をめぐる災害時に備えた心得
・設置場所を確認しておく
NTT東日本
https://publictelephone.ntt-east.co.jp/ptd/map/
NTT西日本
https://www.ntt-west.co.jp/ptd/map/

・使い方を学んでおく
日本公衆電話会
https://www.pcom.or.jp/　

・災害用伝言ダイヤル（１７１）
総務省のホームページで使い方などを確認できる

・家族などの連絡先を手帳などに記しておく
　

まとめ

いかがだったでしょうか?

携帯電話を持つようになってから、
公衆電話を使った記憶がないという方も
多いと思いますが、

緊急時に電話ボックスを探す手間もなく、
すぐに連絡を取れる便利さにすっかり慣れて

街の中のどこに設置されているか
意識したことがない人も
少なくないのではないでしょうか?

ですので、いざというときに
困らないよう、まずは自宅や

職場多角の設置場所を
把握することから始めてくださいね。

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